浮気調査の日数は、接触頻度や警戒心、提供情報の質、調査員体制で大きく変わります。行動が絞れれば数日で望んでいる結果が得られるのに対して、手掛かりが乏しければ数ヶ月かかってしまう恐れがあります。
まず外泊曜日や利用ホテルなど確かな情報を整理し、探偵へ優先順位と予算上限を伝えましょう。無駄な張り込みを避けられ、費用と心労を最小限に抑えられます。相見積りを取ると料金体系の違いも分かり、長期化リスクを先に把握できます。
この記事では浮気調査にかかる日数や費用との関係などを解説します。
- 探偵に浮気調査依頼した際の調査日数
- 浮気調査の日数と費用の関係性
- 浮気調査の日数を抑えるコツ
浮気調査にかかる日数は変動する
浮気調査にかかる日数は、すべての調査で一律ではありません。次のような要素で変動するのが一般的です。
- 浮気の頻度と行動パターン
- 対象者の警戒心と行動の慎重さ
- 提供する情報の量や質
- 調査員の人数と調査体制
浮気の頻度と行動パターン
パートナーが浮気相手と会う曜日や、時間帯が固定されているほど調査は効率化され、数回の張り込みで決定的瞬間を撮影できる見込みが高まります。一方、接触日が不定期だったり深夜早朝にばらけていたりすると、待機時間が増え日数も伸びがちです。
探偵への依頼時に、「毎週土曜は外泊」など具体的な手掛かりを共有すると、調査日を絞り込みやすくなるでしょう。
対象者の警戒心と行動の慎重さ
次のように対象者の警戒心が強く行動が慎重な場合、浮気調査にかかる日数は延びてしまうのが一般的です。
- スマートフォンを常にロックしている
- 移動手段や経路を日によって変えている
警戒心が強い対象者の場合、調査員の存在に気づく可能性が高く、慎重な浮気調査が求められます。そのため、調査日数が長くなってしまうことがあるでしょう。
警戒心が強い相手への浮気調査は自力でしない
警戒している相手を素人が尾行すると、背後の気配や交通系ICの履歴確認など些細な動きで疑念を抱かれ、調査が露見しやすいでしょう。発覚後は端末の初期化や連絡手段の遮断が行われ、以後の証拠取得が難しくなります。
さらに監視行為が知られると「信用を裏切られた」という思いから対話の糸口が消え、夫婦関係が修復困難になります。早期に探偵へ委任し、専門手法で証拠を集めつつトラブル発生リスクを抑えることが負担を最小限に済ませる要所です。
プロは行動観察のデータを基に張り込み日を絞り、証拠を短期でそろえるため、結果的に費用増を防げます。
提供する情報の量や質
対象者の勤務先、移動手段、よく利用する店舗など、具体的な生活情報が多いほど初動の無駄が減るため、日数短縮につながるでしょう。入手済みの写真やSNS投稿も共有すると、顔認識や投稿時間の分析で接触パターンを推定しやすく、張り込みポイントを絞れます。
反対に手掛かりが乏しい場合は、行動調査から始めるため期間が延びる傾向にあります。
調査員の人数と調査体制
一般的に浮気調査は複数の調査員で行います。尾行にあたり地下街やビルが入り組む繁華街のような視界が遮られやすい場所では、より多くの調査員が調査にあたります。
人数を追加すれば成功率は上がりますが、シフトを組む関係上、延べ日数は長期化しがちです。依頼の際は「最短で結果を出したい」「費用を抑えたい」など優先順位を伝え、人数と日数のバランスを調整してもらうと納得度が高まります。
浮気調査の期間目安と費用の関係
浮気調査にかかる期間は費用にも影響を及ぼします。
ここでは浮気調査にかかる期間の目安と費用の関係について解説します。
3日～1週間程度は費用を抑えられる
パートナーの行動パターンが絞れている場合、浮気調査にかかる期間は3日から1週間ほどです。調査期間は短いため、車両代や調査員の人件費などが削減でき、費用を抑えられるのが一般的です。
3日～1週間程度での調査の場合、調査員はピンポイントで張り込み日時を設定し、ラブホテル出入りや深夜の送迎シーンを撮影して報告書を作成します。
2週間～1ヶ月程度は一般的な調査期間
パートナーと浮気相手の会う曜日がばらける、警戒して移動手段を変えるといったケースでは、2週間から1ヶ月程度の調査期間を要します。
行動パターンが分かっているケースよりも調査にかける時間が延びるため、車両代や調査員の人件費などはかさんでしまうものの、一般的な調査期間といえます。
2週間～1ヶ月程度をかけて、調査員はパートナーと浮気相手の接触頻度や宿泊時間を時系列チャートにまとめ、信頼度の高い資料として提出してくれます。
1ヶ月～3ヶ月以上は費用が高くなる
単身赴任先での二重生活や出張を装った長期不倫では、パートナーの行動が読めず調査が長引く可能性があります。調査員の増員や遠方出張が重なると、交通費と宿泊費が加算され、費用が大幅に高くなるケースも珍しくありません。
長期調査では途中報告を受け取りながら作戦を修正し、無駄な追跡日を削減すると負担を軽減可能です。長引くほど心理的ストレスも大きくなるため、弁護士と並行して示談交渉を先行させる選択肢も検討しましょう。
浮気調査の料金体系
浮気調査にかかる日数は費用と関係するため、どのような料金体系が用意されているかを確認しておきましょう。
浮気調査の料金体系は大きく次の3つです。
- 時間料金型
- パック料金型
- 成功報酬型
時間料金型
時間料金型は調査員一人あたりの時給に車両費や機材費を加算する方式です。浮気する曜日や帰宅時間が特定済みなら短時間で結果が出やすく、費用を抑えやすい傾向があります。逆に行動が不規則な対象者の場合、張り込みが長引き料金が膨らむ恐れがあります。
依頼時には「金曜の深夜外泊が多い」など具体的な手掛かりを共有し、無駄な待機を省くと負担を抑えられるでしょう。調査途中で予定時間を超えそうなときは都度報告を受け、延長の是非を判断する姿勢が大切です。
また、多くの探偵社では最低稼働時間や深夜早朝の割増率を設定しているため、見積もり段階で細部まで確認すると想定外の加算を防げます。
パック料金型
パック料金型は一定の調査時間や調査員人数、報告書作成費をまとめた定額プランです。最初から総額が見えるため予算管理がしやすく、追加請求のリスクも低めです。ただし、時間を使い切っても決定的証拠が得られないケースもあるので、パック内容が自分の状況に適しているか検討する必要があります。
複数回の浮気が想定され、短期間で解決したい場合は、日数と時間をカスタマイズできるパックや週末のように特定の期間に集中して調査するパックなどを選ぶとよいでしょう。
パックの延長は割高になる場合が多く、途中終了時に残時間が返金対象となるかどうかも会社によって異なるため、契約書で精算方法を必ず確認しましょう。
成功報酬型
成功報酬型は基本料金を抑え、決定的な証拠が撮れた時点で成功報酬を支払う契約です。結果が出なければ費用負担が小さい点が魅力ですが、成功時の報酬割合が高めに設定されがちです。報酬の定義があいまいだと些細な写真でも成功扱いとなり、追加費用が発生する例があります。契約前に「ホテル出入りの動画」「同一人物と複数回の接触」など、成功要件を文書で明確にし、報酬上限も確認しておくと安心です。また、経費が別途請求になるかどうかも重要な確認ポイントです。
基本料金に含まれる調査時間が短いと追加経費が重なるため、成功報酬だけでなく総額見通しを提示してもらい、証拠取得までのシナリオを共有しておくことがポイントです。
浮気調査にかかる日数を抑えるポイント
浮気調査にかかる日数を抑えるためには、以下のようなポイントを押さえておきましょう。
- 詳細な情報提供
- 調査目的の明確化
- 密なコミュニケーション
- 予算と期間の相談
詳細な情報提供
初動で手掛かりが多いほど、張り込み時間を絞り込みやすくなります。勤務先の所在地、帰宅ルート、外出頻度、クレジット履歴などを一覧化し、写真や SNS投稿もセットで渡すと調査員は動線を正確に予測できます。
「毎週水曜は終電帰り」「〇月〇日に同僚とゴルフと申告」など確度の高い予定があれば重点日に張り込みに集中でき、無駄な待機を省けるでしょう。逆に手掛かりが漠然としていると行動調査の工程が増え、日数と費用が跳ね上がってしまいます。
浮気カップルが利用しやすい場所を把握しておく
浮気調査の日数を短縮するためには、対象が足を運びやすいスポットを把握しておくことも役立ちます。例えば平日夜のビジネスホテルや駅近のシティホテル、郊外のラブホテル街は定番の接触ポイントです。
これらの場所を事前にリスト化し、過去のレシートやスマホ履歴と照合して優先順位を付ければ、調査員の待機時間を減らせます。
さらに、SNSの位置情報や交通系ICの利用履歴も組み合わせると行動パターンが浮かび上がり、張り込み日を週末だけに絞れる場合もあります。
結果として調査コストを抑えつつ、裁判で通用する連続性のある証拠を早期に確保できます。
調査目的の明確化
すべての行動を追跡しようとすると日数が膨張します。まず「ラブホテル出入りの撮影」や「浮気相手の氏名特定」など達成したい順序を決め、優先度の高い項目から着手すると効率的です。探偵に目的順位を伝えれば、重要場面を先に押さえ、残りは追加調査で補う段階的プランを提案してもらえます。優先順位が定まらないまま調査が始まると、目的外の尾行や撮影が続き予算も膨らみがちです。
密なコミュニケーション
調査中に対象者の行動が変わるケースは珍しくありません。出張が急に入った、スマートフォンのロック方法を変えた、といった新情報を探偵に即時共有すると、方針修正が早まり空振り回数を減らせます。
探偵側も進捗報告を定期的に行い、不審点やリスクを説明してくれる会社を選ぶとタイムロス防止につながります。連絡手段を LINE だけに限定せず、緊急時は電話で直通できる体制だと夜間の突発行動にも素早く対応できるでしょう。
予算と期間の相談
限られた予算で短期決着を図りたい場合は「集中調査パック」や「曜日指定プラン」が有効です。逆に証拠が取りづらい相手には、間隔を空けて複数日張り込む中期プランが時間当たり単価を下げる場合があります。
見積もり時に「上限は〇十万円」「最長でも二週間で結論が欲しい」と数値で示せば、探偵側も優先順位を立てやすく余計なオプション提案を控えてくれるでしょう。追加費用の発生条件や、途中打ち切り時の精算方法を契約書で確認しておくと後日のトラブルも防げます。
相見積もりで適切な探偵を選ぶ
調査日数や方法は事務所ごとに幅があり、同じ条件でも見積額が倍以上開く可能性もあります。
探偵によっては相場から大きく離れた費用を提示してくるケースもあります。例えば、相場を大きく下回る費用を提示してくる業者もあるでしょう。このような業者の場合、適切な調査を実施しない、調査終了後に別途費用を請求してくる恐れもあるため注意しましょう。
費用ばかりを意識しない
探偵に浮気調査を依頼する場合、費用がかかってしまいます。しかし、費用ばかりを意識するのは避けましょう。費用ばかりを意識すると悪質な業者に依頼しかねません。
悪質な業者への依頼を避けるためには、以下のような内容を含んだ標識を、ホームページやオフィスに掲示しているかを確認しましょう。（※1）
- 届出書を提出した公安委員会
- 届出書の受理番号
- 届出書を提出した年月日
- 商号、名称又は氏名
- 営業所の名称
- 営業所の所在地
- 営業所の種別
- 広告又は宣伝をする場合に使用する名称
標識に加えて、過去の実績や口コミの確認も重要です。
浮気調査にかかる日数を把握して調査を進めよう
浮気調査の日数は接触頻度・警戒心・提供情報・調査体制で大きく変わります。行動パターンが読めれば3日程度で済む一方、不規則なら1ヶ月以上かかる可能性もあるでしょう。
そのため、勤務先や外泊曜日を探偵に事前共有し優先順位を示せば張り込み日を絞れ、費用と期間を抑制可能です。短期は時間料金型、行動不明なら定額パックや成功報酬型を比較し、予算とリスクに合う契約を選びましょう。
警戒心の強い相手を自力で追うと露見して関係悪化を招きかねません。早期に専門家へ相談し、見積もり段階で目標日数を示し追加料金の条件を確認する姿勢が重要です。
