しばらく会っていない人に連絡を取ってみたら音信不通になっていた、急に連絡がつかなくなったという理由で会えないことがあります。
会いたいのに会えない人を自力で探す方法としては、SNSや人探し掲示板・サイトを利用するほか、聞き込みやビラ配りなどの方法が挙げられます。
本記事では、会いたい人を探す方法や自力で探す際の注意点などを解説します。
- 個人でできる人探し方法
- 自力で探すメリットとデメリット
- 自分で人探しをする際の注意点
会いたい人・音信不通の人を探す方法7選
会いたい人や音信不通になってしまった人を探す方法は、主に次のとおりです。
- SNSを利用する
- 人探し掲示板・サイトに登録する
- 不動産登記簿謄本を取得する
- 官報（破産・帰化情報）を確認する
- 聞き込みをする
- ビラ配りやポスターを貼る
- 住民票や戸籍の附票を取得する
いずれの方法も個人で調査可能です。会いたい人、音信不通になってしまった人がどこにいるのか自分で探したいという方は、いずれかの方法を試してみましょう。
SNSを利用する
SNSは、今や生活に欠かせない存在です。総務省『令和6年版 情報通信白書』によれば、日本のソーシャルメディア利用者数は2023年に1億580万人に達し、2028年には1億1,360万人に増加すると予想されています。（※1）
このようにSNSは多くの人が利用しているため、音信不通になっている人も利用している可能性があります。SNSにはさまざまな種類があり、とくにFacebook、X（旧Twitter）は人探しに適しています。
Facebookで人探しを行う
自分で行う人探しの方法で、最も簡単で成果を出しやすいのがFacebookを使った方法です。Facebookは実名登録を原則としているため、名前から探し出せる可能性があります。
また、Facebookでは実名以外に以下のような検索も可能です。
- 生年月日
- 勤務先
- 出身地・居住地
- 出身校などの学歴
- 家族構成や交友関係
- 電話番号・メールアドレス
- その他利用しているSNSのリンク
このため、結婚などで氏名が変わっている可能性がある相手を探す場合でも、出身校や生年月日といった複数の要素を使って絞り込むことができます。
気を付けなければならないのが、名前の表記方法です。「山田 花子」さんを探している場合、漢字かな表記だけでなく、「yamada hanako」「Ymada Hanako」「hanako yamada」など、アルファベット表記で登録している場合もあるため注意が必要です。
また、自力で探し出せるのは、あくまで実名や手掛かりになることを登録している人だけになるため、もしヒットするものがない場合は次の探し方に移りましょう。
X（旧Twitter）の拡散力を使う
Facebook以外ではX（旧Twitter）を利用して人探しを行う方法もあります。XはFacebookとは異なり、基本的にあだ名やハンドルネームで登録している人が多いため、名前だけでは探したい人物を特定することはできません。
ただ、XはほかのSNSとは異なり、高い拡散力を持っています。ハッシュタグなどを使えば、1つの投稿を全世界の人に無料で広めてもらえる可能性があります。
ハッシュタグを利用する場合は、「#人探し」「#拡散希望」「#行方不明者」などのタグを用いて、拡散の協力を依頼してみましょう。
また行方不明の人物の捜索を依頼したい場合は、以下のように多くの情報を掲載することが有効です。
- 探したい人物の名前
- 生年月日（年齢）
- 身長・体重・身体的特徴
- 失踪人との関係
- 最終確認日（失踪日）
- 失踪時の服装
- 情報の提供先（できれば捜索願を出した警察署）
詳細を投稿する際にポイントになるのが、1回の投稿で掲載できる文字数です。投稿できる文字数には制限があるため、詳細を記載した紙を撮影して投稿しましょう。
Xで拡散したことでさまざまな情報が寄せられる可能性があるものの、すべてが正しいとは限りません。寄せられた情報を一度インターネットで検索して確認してみましょう。
本人のアカウントが分かっている場合はアプローチしてみる
探している人のアカウントが分かっているのであれば、自らフォローしてDMを送る、投稿内容に投稿するなどのアプローチが可能です。しかし、急にフォローしたとしても、相手から不審がられる可能性があります。そのため、ほかのフォロワーなど、探している相手の周りの人物に呼びかけ情報をもらう方法もあります。
人探し掲示板・サイトに登録する
行方不明者専用の掲示板やサイトを利用し、情報を募る方法もあります。
国内で人探しサイトとして有名なのは以下の2つです。
| サイト名 | 詳細 |
|---|---|
| 尋ね人 | 謝礼金の設定が可能 |
| MPSジャパン | NPO法人による人探しの情報提供・公開 |
人探し掲示板やサイトは無料で登録できる反面、探したい人物の個人情報や写真を投稿する必要があるため、プライバシーの侵害を問われかねません。このようなメリットとデメリットをしっかりと天秤にかけ利用する必要があります。
また、上記で紹介したFacebookや他のSNSに比べると、閲覧者が少ないことや、Xと比べれば情報の拡散力が低いといった点も考慮しておきましょう。
不動産登記簿謄本を取得する
不動産登記簿謄本を取得することでも、人探しは可能です。この方法は探している人物の所有している建物や土地が分かることが前提です。
不動産登記簿謄本とは、不動産取引の安全性と円滑化を図るために土地や建物の所在地や所有者を明確にしている書類で、一般公開されている情報です。不動産登記簿謄本は変更に期限がないため、相続したものの変更の手続きを終えておらず、生前の所有者のままになっているケースが少なくありません。
そのため、探している人物の土地だと思っていたものが、相続の時に変更がされていなくて、登記簿上では違う人物のものとなっている場合があることも知っておきましょう。
官報（破産・帰化情報）を確認する
探してる相手が特定の条件を満たすのであれば、官報を使って住所を調査可能です。
官報とは、法令の公布、国や地方公共団体などの公告を目的として、国から発行される文書です。
このうち人探しに役立つのは、公告の部分で、破産者や帰化した人物について、氏名と住所が記載されています。実際に破産手続きをしている人物は以下のような記載をされます。
- 令和4年（フ）第445号
- 東京都品川区○○町19－〇
- 債務者 山田 太郎
- 1法令決定日時 令和4年2月24日午後5時
- 2主文 債務者について破産手続きを開始する（以下略）
探している相手が破産手続き中であれば、官報から住所を突き止めることができるかもしれません。
しかし、ネットでの官報の検索は有料となっており、名前だけで検索をするのも期限が定められています。もし探したい人物がおり、破産したであろう日付が分かる場合は、官報を設置している、もしくは無料の官報情報検索サービスを提供している図書館に出向いて調べるのがおすすめです。
聞き込みをする
探したい人物の友人や、以前住んでいた近所に聞き込みを行うのも人探しのオーソドックスな方法です。例えば対象者の以前勤めていた会社や、よく立ち寄っていた場所が分かっている場合は、とにかく多くの人に聞き込みを行ってみましょう。
聞き込みで有益な情報を得るためには、相手に警戒されることなく話を聞く工夫や、あいまいな聞き方をしないことがポイントです。次のように、具体的な質問を心がけましょう。
- この人を探しているのですが、最近会いましたか？
- こんなことで悩んでいたようなのですが、相談を受けてはいませんでしたか？
- お金に悩んでいる様子はありませんでしたか？
もしくはYES、NOで答えやすい質問を投げかけましょう。
聞き込みでは有益な情報が期待できます。しかし、一度会っただけでは、相手も警戒して詳しい話をしてくれない可能性があります。もし気になる発言をしたり、何か言い淀んでいる雰囲気を感じ取った場合は、何度か会ってみることで相手のガードを下げるという方法も試してみましょう。
ほかにも、相手から信頼を得られるようにスーツを着用する、挨拶をしっかりとする、早朝や夜間の声かけは控えるといった点に注意が必要です。
ビラ配りやポスターを貼る
探す対象がいる地域が分かっている、もしくは失踪した場所が判明しているのであればビラ配りやポスターを貼るのも人探しとしては有効です。
ビラには次のような内容を盛り込むのが効果的です。
- 探している人物の写真
- 名前と年齢
- 失踪当日の服装
- 失踪した日時と当日の状況
- 身体的特徴・体重・身長
- 情報提供の連絡先（携帯と捜索願を出した警察署）
なお、駅構内や商業施設に貼り出すのであれば、必ず管理者に確認をとり、商店などの場合はオーナーの許可を得る必要があります。また、目につく場所として電柱などに貼りたくなりますが、基本的に電柱などは公共物のため、ビラやポスターを貼れないということも、あわせて押さえておきましょう。
住民票や戸籍の附票を取得する
探している相手と自分との関係性によっては住民票の除票、戸籍の附票から住所を探し当てることが可能です。
住民票の除票とは、転出や死亡などで住民票に記載されているすべての人物がいなくなると作られる誰もいない住民票です。除票には引っ越し先（転出先）の住所が記載されているため、探している人物が住所を転々としている場合に有力な手掛かりとなります。
住民票の除票は、本人またはその人と同一世帯に属する人が請求可能です。
一方、戸籍の附票とは、本籍地の市町村において戸籍の原本と一緒に保管されている書類です。戸籍の附票には、戸籍が作られてから現在に至るまでの住所が記載されています。
もし探している人物の本籍地がわかり、なおかつ戸籍の附票を申請できる間柄の場合は非常に有力な情報となります。具体的には次のような間柄の人であれば請求可能です。
- 戸籍に載っている本人・配偶者及び直系の血族
ただし戸籍の附票は、結婚などで本籍地を移してしまうと、本籍地を移動させた日からの住所しか記載されません。もしそうした可能性があるなら、両親の戸籍の附票か、転籍前の徐附票を取得する必要があります。
自分で人探しをする2つのメリット
人探しを自分で行うメリットは次の2つです。
- 最低限の費用で調査できる
- 自分のタイミングで調査を開始できる
最低限の費用で調査できる
自分で人探しをする最大のメリットは、調査にかかる費用を最小限に抑えられる点です。探偵を利用すると、高額な料金がかかることがありますが、インターネットやSNSを利用して人探しをすれば、コストをかけずに調査を開始できます。自分の手で調べることで必要な費用を自分でコントロールできるため、予算に応じた方法を選ぶことが可能です。
自分のタイミングで調査を開始できる
調査を始めるタイミングを自由に選べるということもメリットのひとつです。人探しを探偵に依頼する場合、状況によっては迅速な対応が難しいこともあります。一方、個人で調査を行う場合は、自分の都合に合わせてすぐに行動に移せます。調査を中断したいときにも、自分のペースで進められるので、仕事や生活のスケジュールに合わせて調整できます。
自分で人探しをする4つのデメリット
自分で人探しをする際は次のようなデメリットも把握しておきましょう。
- 成功率が低い
- 発見までに時間がかかる
- 膨大な時間と労力を費やす
- 個人情報漏洩などの違法リスクがある
自分で人探しを実行するのであれば、事前にデメリットも把握しておくことが大切です。
成功率が低い
自分で人探しをする際のデメリットは、成功率が低いという点です。とくに情報が限られている、相手が意図的に姿を隠しているといった場合は、見つけることが非常に難しくなります。探偵のように人探しに関する知識やスキルもないため、多くの時間や労力をかけても見つからず、全てが無駄になってしまうこともあるでしょう。
発見までに時間がかかる
自分で人探しをする場合、発見までに長い時間がかかることが一般的です。インターネットやSNSを駆使しても、探している相手が利用していなかったり、個人情報がほとんど公開されていなかったりした場合は、手がかりを得るまでに時間がかかります。
また、調査に使えるツールや方法を自分で探さなければならないため、いかに効率よく進められるかどうかが大きなポイントとなります。
膨大な時間と労力を費やす
人探しをする際に重要なのは、根気と時間です。自分で調査を行う場合、手作業で情報を集めたり、相手の足取りを追う必要があるため、かなりの時間と労力を要します。これに加えて、無駄な情報に惑わされたり、誤った手がかりに従ってしまうこともあります。
こうした過程にかかる時間とエネルギーを十分に見積もっておかないと、最終的に調査自体が負担になってしまうこともあるでしょう。
個人情報漏洩などの違法リスクがある
人探しをする際、注意すべきリスクのひとつが違法性です。例えば、他人の個人情報を不正に取得したり、プライバシーを侵害するような方法で調査を進めることは、法的に問題となる可能性があります。自分で人探しをする際は、個人情報の取り扱いや調査手法に十分な注意を払わなければなりません。違法行為を犯すと、調査が無駄になるだけでなく、法的なトラブルに巻き込まれることもあるので、そのリスクを避けるためには慎重な行動が求められます。
自分で人探しをする際の注意点
自分で人探しをする際は次のような点に注意しましょう。
- 探したい人の情報をまとめておく
- 違法性の高い行為は慎む
- トラブルに巻き込まれる可能性を考えておく
- 相手の意思を尊重する
探したい人の情報をまとめておく
人探しを始める前に、調査対象者に関する情報をできるだけ詳細に整理しておくことが大切です。名前や住所、職業、交友関係など、相手についてわかっていることをすべてリスト化し、情報が漏れたり取り違えたりしないように管理しましょう。また、相手が関わっていた事業やコミュニティ、SNSアカウントなども有益な手がかりとなる可能性があります。詳細な情報があればあるほど、調査は効率的に進められます。
違法性の高い行為は慎む
違法な手段で情報を入手したり、相手の許可なく接触を試みたりすることは絶対に避けるべきです。例えば、ストーキング行為や相手のSNSなどに勝手にログインする行為（不正アクセス）は、犯罪に該当することがあります。もし法的な問題を引き起こしてしまうと、自分だけでなく、相手にも多大な影響を与えてしまうため、調査手段には十分注意が必要です。正当な手段でのみ情報を収集し、法を守った方法で人探しを行いましょう。
トラブルに巻き込まれる可能性を考えておく
自分で人探しをする場合、思わぬトラブルに巻き込まれるリスクもあります。とくに、相手が自分を警戒していたり調査が行き過ぎたりしてしまうと、相手から反発を受けたり、暴力的な行動に出られたりする可能性も考えられます。そのため、調査を行う際は慎重に進めましょう。また、トラブルが発生した場合に、どのように対応するかも予め考えておくべきです。
相手の意思を尊重する
調査を行う際には、必ず相手の意思を尊重することが重要です。相手が自分を探してほしくない場合や、接触を拒否している場合には、それを尊重する姿勢が求められます。強引に会おうとしたり、相手が嫌がっているにも関わらずしつこく連絡を取ろうしたりすると、トラブルになりかねません。
相手に負担をかけず、あくまでも誠実に慎重に調査を進めることが最も重要です。
事件・事故の可能性が高い場合は警察に相談する
急に音信不通になった場合や不審な行動が見られた場合、事件や事故に巻き込まれている可能性があります。事件や事故が疑われるのであれば、速やかに最寄りの警察署に相談し、行方不明者届を提出しましょう。早期の対応がその後の捜索活動に大きく影響します。
緊急性の高い人探しは探偵への依頼がおすすめ
警察による捜索を待っている時間がないほど緊急性が高い人探しは、探偵事務所への依頼が有効です。探偵は専門的な調査スキルと独自のネットワークを活用し、効率的に人探しを行います。ただし、依頼する際は信頼できる業者を選ぶことが重要です。
会いたい人を探すなら探偵への依頼も検討しよう
会いたい人や音信不通になってしまった人は、SNSや聞き込みなどによって自力で調査可能です。自力で調査を進めれば、費用を抑えられるだけでなく、自分で調査を進められるというメリットがあります。
一方、自分で調査をする場合、成功率が低い、個人情報漏洩などの違法リスクにつながるなどのデメリットもあります。そのため、会いたい人がいるのであれば、探偵に調査を依頼するのがおすすめです。
