不倫相手との駆け落ち、借金苦、ストレスなど、さまざまな理由で失踪してしまう人がいます。
なかには、認知症の人や犯罪に巻き込まれている人もいるでしょう。
当事務所が人探し経験者100名に行ったアンケート調査では、59%の方が自力で探し出すことに成功しており、自分でできる方法を知っておくことの重要性が明らかになりました。
失踪してしまった人を自分で探すには、ネットやSNS、専用掲示板を活用するほか、いくつかの方法があります。
この記事では、自分で人探しをする方法や注意点、探偵に依頼するポイントを解説します。
- 自分で人探しをする12の方法
- 【独自調査】経験者100人に聞いた「実際に効果があった方法」
- 人探しをする際の注意点
- 探偵に人探しを依頼する際のポイント
ただし、「自分で探したけれど見つからなかった」「時間も労力もかけたくない」「事件性が疑われて一刻も早く見つけたい」というケースでは、人探しのプロである探偵への相談が最短ルートになる場合もあります。
創業38年・相談実績25万件
さくら幸子探偵事務所の人探し調査
人探しは、初動の早さと調査ノウハウの有無で結果が大きく変わります。
さくら幸子探偵事務所は、全国30支社・相談実績25万件の実績で、これまで多くのご依頼者の「会いたい」「見つけたい」を実現してきました。
さくら幸子探偵事務所の4つの特徴
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「自分だけで探すのは不安」「もう何か月も手がかりがつかめない」「事件性が心配で一刻も早く見つけたい」という方は、まず無料相談からご検討ください。
この記事は第三者機関「クラウドワークス」で実施した独自アンケートの結果をもとに執筆しています。
| 調査対象 | 人探しを行った経験がある方100名 |
|---|---|
| 調査期間 | 2026年5月15日～2026年5月28日 |
人探しを始める前にまずすべきこと
人探しでは、闇雲に動き出す前に必要な準備を整えることが、結果を大きく左右します。
具体的には、人探しを始める前に次の3つのステップを踏むことが推奨されます。
この順番で動くことで、警察に頼るべきケースと自力・探偵に頼るべきケースを切り分けられ、無駄な時間とコストを抑えられます。
それぞれのステップで何をすべきかを、次の項目から詳しく見ていきましょう。
事件性・緊急性があるかを判断する
人探しを始める前に最初に行うべきは、相手が事件や事故に巻き込まれている可能性、すなわち事件性・緊急性の有無を判断することです。
警察庁の発表によれば、令和5年中に届出受理された行方不明者は9万144人にのぼり、3年連続で増加しています。
※ 出典：警察庁「令和5年における行方不明者の状況」
このうち事件性が高いと判断されたケースでは、警察が積極的に捜索を行います。
事件性・緊急性が高いと考えられる代表的なケースは、次のとおりです。
- 認知症の高齢者や子どもがいなくなった
- 自殺をほのめかしていた、または精神疾患を抱えている
- 登山や外出先で行方がわからなくなった
- 誘拐や犯罪に巻き込まれた疑いがある
これらに該当する場合は、生命の危険が差し迫っている可能性があるため、自分で探し始めるよりも先に警察へ相談することが何より優先されます。
一方、事件性のない成人の家出、音信不通、債務トラブルなどでは、警察は積極的に捜索を行わないのが原則です。
まずは相手の状況がどちらに当てはまるかを冷静に判断しましょう。
探すための手がかりを整理する
人探しの成否は、手元にある手がかりの量と質で大きく変わります。
情報が多ければ多いほど、自力での捜索でも探偵への依頼でも、発見までの時間とコストを抑えられます。
当事務所が人探し経験者100名に行ったアンケートでは、調査開始時にフルネームを把握していた方が最多という結果でした。
具体的に整理しておきたい手がかりは、次のとおりです。
| カテゴリ | 整理する情報 |
|---|---|
| 基本情報 | 氏名（旧姓含む）・生年月日・年齢 |
| 居住・地理情報 | 以前の住所、出身地、よく訪れていた場所 |
| 所属情報 | 出身校、勤務先、所属していたコミュニティ |
| 人間関係 | 家族・共通の友人・知人の連絡先 |
| その他 | 写真、SNSアカウント、趣味・嗜好、最後に会った時期や交わした会話 |
情報が整理されていれば、後述するネットやSNSを使った捜索方法でも、探偵に依頼する際の打ち合わせでも、調査の精度が大きく向上します。
警察に行方不明者届を提出する
事件性・緊急性があると判断した場合は、ためらわず警察に行方不明者届を提出しましょう。
行方不明者届は、捜索の公的な起点になるだけでなく、警察のネットワークによる早期発見につながる重要な手続きです。
行方不明者届を提出できるのは、行方不明者と次のような関係にある人に限られます。
- 親権者、後見人
- 配偶者（事実婚関係にある者を含む）
- 現に監護する者
- 福祉事務所の職員
- 同居人、雇主その他社会生活において密接な関係を有する者
※参照：神奈川県警察「行方不明者相談」
警察が積極的に捜索を行うのは、認知症の高齢者・子ども・自殺の恐れ・精神疾患・事件性・事故性のいずれかが認められるケースです。
これらに該当しない一般的な家出や音信不通の場合、警察は届出を受理するに留まり、積極的な捜索は行わないのが原則。
なお、警察庁の発表によると、令和5年中に届出受理された行方不明者のうち、所在確認までの期間は受理当日が最も多くなっています。
※参照：警察庁「令和5年における行方不明者の状況」
このことからも、行方不明者の早期発見には初動のスピードが極めて重要であることがわかります。
行方不明者を探す具体的な方法については、以下の記事もあわせてご覧ください。
人探しを自分でする12の方法
自分で人探しをするには次のような方法を検討しましょう。
これらの方法は、探したい相手や状況によって向き不向きがあり、代表的な状況別に、適した方法をまとめると次のとおりです。
| 状況 | 適した方法 |
|---|---|
| 昔の友人・同級生を探す | ネット、SNS、専用の掲示板 |
| 初恋の人・昔の恋人を探す | SNS、ネット、聞き込み |
| 音信不通の家族・親族を探す | SNS、聞き込み、住民票・戸籍 |
| 失踪・家出した家族（行方不明）を探す | 住民票・戸籍、聞き込み、立ち寄りそうな場所、チラシ配り |
| 夜逃げ・債務トラブルの相手を探す | 住民票・戸籍、登記簿、住宅地図 |
| いなくなった人を探す方法を幅広く知りたい | 12の方法をすべて併用 |
当事務所の独自アンケートでも、人探し経験者100名のうち56%が「共通の友人・知人に聞いた」と回答しました。さらに、実際に効果を感じた方法としても最多（34%）に挙がっています。
1つの方法だけに頼らず、状況に合わせて複数を組み合わせるのが、失踪者・行方不明者の探し方として最も効率的です。
次の項目から、それぞれの方法を順番に詳しく解説していきます。
ネットを活用する
インターネットを活用することで人探しが可能です。具体的には検索エンジンで対象者の情報を検索することで、詳細を得られる可能性があるでしょう。
検索エンジンで探している相手について調べる際は、氏名以外にも情報を入力するのが有効です。
例えば出身校や職場などが分かれば氏名と合わせて入力しましょう。
探している相手の氏名が企業のホームページに載っている、ブログをやっているといった場合、情報がヒットするかもしれません。
SNSを活用する
SNSも自分で人探しをする際に活用できます。総務省発表「令和6年版 情報通信白書」によれば、日本国内におけるSNS利用者数は年々増加傾向にあり、2028年には1億1,360万人にまで増加すると予想されています。（※）
※参照：総務省発表「令和6年版 情報通信白書」
このように多くの利用者がいるSNSだからこそ、人探しに役立ちます。
当事務所のアンケートでも、人探しの方法としてX（旧Twitter）やInstagram等のSNSを試した方は全体の49%、Facebookを試した方は33%にのぼり、SNSと人間関係を組み合わせた捜索が高い成果を上げていることがうかがえます。
活用にあたってはSNSごとの特徴を把握しておきましょう。
- X（旧Twitter）：拡散力が高いため自分のフォロワー以外からも情報を得られる
- Facebook：原則本名でアカウント登録のため本名が分かれば特定できる可能性がある
- Instagram：写真や動画から特定できる可能性がある
- LINE：タイムライン機能で情報を得られる
- WhatsApp：相手が使用していれば生活パターンを把握できる
特にFacebookは実名登録が原則のため、フルネームが分かっていれば検索だけで相手を見つけられる可能性があります。
Xは拡散力に優れているため、「#人探し」「#拡散希望」などのハッシュタグを付けて投稿することで、第三者からの情報提供も期待できます。
なお、SNSを使った具体的な捜索手順については、以下の記事もあわせてご覧ください。
専用の掲示板を活用する
インターネットを活用する方法のひとつともいえるのが、人探し専用の掲示板の利用です。掲示板のなかでも無料利用できるものを選べば、人探しの費用を抑えることができます。
掲示板を使った捜索方法は2種類あります。掲示板に掲載されている情報をもとにする、自ら掲示板に探している人の情報を掲載するという方法です。情報を掲載する場合、掲示板によっては条件を満たさなければ掲載されないこともあるので、事前に規約をチェックしておきましょう。
人探しに役立つ専用掲示板には、以下のようなものがあります。
- 日本失踪者捜索協力機構【MPSジャパン】
- 日本行方不明者捜索･地域安全支援協会
- いまどこ？青い糸、赤い糸
- 同窓会支援サイト ゆびとま
- 尋ね人
人探しアプリ・GPSを活用する
行方が分からない相手をGPSで探す方法もあります。
ただし、利用にあたっては相手の同意が前提となるため、家族間での見守りなど合法的な使い方に限定されます。
家族間で事前に位置情報共有アプリをインストールしておけば、認知症の高齢者や子どもが外出先で行方が分からなくなった際にも、リアルタイムで位置の把握が可能です。
代表的なアプリには、iPhoneの「探す」機能やGoogleマップの現在地共有機能などがあります。
一方で、相手の同意なくGPS端末や紛失防止タグを所持品に取り付ける行為は、ストーカー規制法等に抵触するおそれがあります。
2021年8月に施行された改正ストーカー規制法では、相手の承諾を得ないGPS機器等を用いた位置情報の無断取得が規制の対象として明文化されました。
※参照：警察庁「ストーカー規制法が改正されました！」
そのため、合法的に人探しアプリを活用するためには、「双方が事前にアプリをインストール・同意していること」が重要です。
アプリの種類や具体的な使い方は、以下の記事で詳しく紹介していますので、あわせてご覧ください。
住民票・戸籍を活用する
探している人との関係性によっては、住民票や戸籍から居場所を特定することが可能です。
具体的には次のような情報を把握できます。
- 住民票の除票：住所や以前の住所など
- 戸籍附票：住所変更の履歴、住所を定めた日など
注意したいのは、申請できる人の範囲が法律で限られている点です。住民票の除票は本人と同一世帯の人、戸籍附票は配偶者または直系血族のみが申請できます。そのため、探している相手との関係性が友人や知人、恋人関係といった場合、住民票の除票や戸籍附票から情報を得られません。
夜逃げや失踪の捜索に住民票・戸籍をどう活かすかについては、以下の記事を参考にしてみてください。
【関連記事】
夜逃げした人を探す5つの方法と放置するリスク・注意点
官報を活用する
官報は政府が発表している機関紙です。官報を使った人探しも可能なものの、対象者は限られてしまいます。官報を活用して分かるのは、相手が自己破産しているもしくは帰化しているケースのみです。この2つの条件に当てはまらない場合は、官報による人探しは難しいでしょう。
電話帳を活用する
電話帳に探している相手の電話番号が掲載されている可能性があります。電話帳を活用した人探しは、特に探している相手が高齢者のケースで活用可能です。
掲載があれば、そのまま電話で連絡を取れます。しかし、電話番号が使われていない、相手が電話に出ない可能性も考えられるでしょう。
登記簿を活用する
探している相手が不動産を所有している場合、不動産登記簿から情報を確認できます。不動産登記簿は住民票の除票や戸籍附票と異なり、相手との関係性を問わず誰であっても取得可能です。
不動産登記簿は法務局窓口での交付、郵送での交付など複数の入手方法があります。いずれの場合も手数料が発生します。
特に費用を抑えるのであれば、インターネットで請求し窓口で交付してもらう方法がおすすめです。この方法であれば480円で不動産登記簿を取得できます。
住宅地図を活用する
ゼンリン住宅地図とは、株式会社ゼンリンが発行している住宅地図です。探している相手の住んでいる地域が分かれば、ゼンリン住宅地図から住所を特定できます。
ゼンリン住宅地図を活用する際は、過去の地図をチェックしましょう。過去のゼンリン住宅地図であれば、世帯主の本名まで確認可能です。何十年も行方が分からない相手を探すのであればゼンリン住宅地図の活用がおすすめです。
聞き込みをする
自らが聞き込みをすることでも、行方が分からなくなった相手を探し出せます。探している相手が住んでいた地域や職場の近くなど聞き込みをすることで、情報を得られるかもしれません。
当事務所のアンケートでも、「共通の友人・知人に聞いた」と回答した方が56%、「地域・職場周辺で聞き込みをした」と回答した方が14%にのぼりました。
「最も効果があった方法」でも「共通の友人・知人に聞いた」がトップとなっており、デジタル時代であっても依然として強力な手段といえます。
ただし、聞き込みを成功させるためには、相手から不審に思われないよう、いくつかのポイントを押さえることが重要です。
- 服装を整える
- 聞き込み相手との信頼関係構築に努める
- 質問は具体的にする
- 質問する時間帯に配慮する
これらのポイントを意識することで、聞き込み相手の警戒心を和らげ、有益な情報を引き出しやすくなります。
また、聞き込みを始める前に、自分の身分や探している理由を率直に伝えることも信頼獲得につながります。
具体的な手順や注意点は、以下の記事で確認してみてください。
チラシ配りをする
聞き込みに加えて近隣でチラシ配りをすることも人探しに有効な手段です。人が集まる場所でチラシを配って目撃情報を得ましょう。チラシを作成したら近隣のスーパーなどに貼り出すことも可能です。
チラシの貼り出す先はスーパーだけとは限りません。自治体の掲示板やマンションの掲示板にも貼り出せます。しかし、自治体やマンションの掲示板を使用する際は、それぞれのルールに従いましょう。
失踪した人が立ち寄りそうな場所を訪ねる
探している相手がよく知っている知人の場合、立ち寄りそうな場所を訪ねてみましょう。飲食店やコンビニ、書店などを訪ねて必要に応じて聞き込みを実施します。
失踪した人が立ち寄りそうな場所を訪ねるのが効果的なのは、失踪から数日間です。失踪から時間が経過してしまうと、より遠くに行ってしまう可能性があります。
【独自調査】人探し経験者100人に聞いた「実際に効果があった方法」
人探し経験者が実際に試して効果を感じた方法は、「共通の友人・知人に聞く」が34%で最多という結果になりました。
当事務所が人探し経験者100名を対象に行った独自アンケート調査では、ネット検索やSNSが普及した現在でも、人と人とのつながりを辿る方法が最も高い成果を上げていることが明らかになっています。
注目すべきは、試した人数と効果実感のギャップです。
検索エンジンは49%もの方が試したものの、最も効果があったと感じた方は6%にとどまり、手軽に始められる一方で、それだけで発見に至るケースは限られるようです。
実際に相手を見つけた経験者からは、以下のような声が寄せられました。
Facebookで旧姓と出身校を組み合わせて検索したら、一発でアカウントが見つかりました。長年の疎遠が一瞬で解消されて感動しました
共通の友人にダメ元で連絡したら、たまたまその人がSNSでつながっていて、すぐに居場所がわかりました。最初から友人ルートを試せばよかったと後悔しました
自力で半年探しても見つからず、最終的に探偵に依頼。1か月かからずに居場所が判明しました。もっと早く相談していればよかったです
これらの声からも、検索エンジンやSNSにいきなり頼るよりも、まず共通の友人・知人に当たるほうが発見率は高い傾向にあることが分かります。
自力での捜索に行き詰まった場合は、探偵・専門業者への相談が有力な選択肢になります。
依頼した経験者のほとんどが効果を実感しており、捜索が長期化するほど精神的・時間的な負担も増えるため、早めに相談を検討する価値があるといえるでしょう。
自分で人探しをする際の注意点
人探しは自分でもできますが、次のような点に注意しましょう。
警察がすぐに捜索しないケースを理解しておく
警察は、すべての行方不明者を積極的に捜索するわけではない点を理解しておきましょう。
事件性や緊急性が認められないケースでは、警察は行方不明者届を受理するに留まり、能動的な捜索を行わないのが原則です。
警察が積極的に捜索を行うのは、生命や身体に危険が及ぶおそれのある「特異行方不明者」に該当する場合で、具体的には、次のようなケースが該当します。
- 認知症の高齢者
- 子ども
- 犯罪に巻き込まれている疑いがある
- 自殺の恐れや精神疾患がある
- 事故に巻き込まれている可能性がある
つまり、行方が分からない相手が上記のようなケースに当てはまらないのであれば、警察が積極的に捜索することはまずないでしょう。
一方、行方が分からない人が認知症の高齢者や子供、精神疾患を抱えているといった場合、早期に警察への届出が求められます。
なお、自分のケースが捜索対象になるかどうかの判断に迷う場合は、管轄の警察署に相談してみることをおすすめします。
トラブルに巻き込まれている可能性がある
人探しを自力でする前に、姿が見えなくなった相手がトラブルに巻き込まれている可能性もあるということを把握しておきましょう。
例えば借金問題のほか、犯罪に巻き込まれて危険な目にあっているかもしれません。
探している相手がなにかしらのトラブルに巻き込まれている場合、行方を追ってしまうと自分までトラブルに巻き込まれかねません。
なかにはトラブルに巻き込むために、虚偽の情報が流布されている可能性があります。インターネットやSNSで入手した情報の正誤を確認しましょう。信頼がおけない情報を鵜呑みにしてしまうのは避けることが大切です。
相手のプライバシーに配慮する
人探しをする際に役立つのがインターネットやSNSですが、探している相手の情報の取扱いには注意しましょう。安易に相手の情報を書き込んでしまうとプライバシーの侵害に問われかねません。プライバシーの侵害は刑法で定められていないため、罰則はありません。しかし、プライバシーは民法で認められているため、侵害すると相手から慰謝料を請求される恐れがあります。（※）
※参照：総務省「プライバシーの侵害とは？」、e-Gov法令検索「民法」第七百九条（不法行為による損害賠償）
違法調査（GPSの無断設置等）は絶対に避ける
人探しを自力で行う際は、相手のプライバシーや法律に違反する調査方法を絶対に取らないよう注意が必要です。
「早く見つけたい」という焦りから安易な手段に走ると、かえって自分が罪に問われる可能性があります。
避けるべき主な行為は、次のとおりです。
- 相手の同意のないGPS機器・紛失防止タグの設置による位置情報の取得
- 相手の自宅や勤務先周辺での執拗な尾行・待ち伏せ
- 他人の住民票の除票や戸籍附票を、虚偽の申請など不正な手段で取得する行為
特に住民票や戸籍に関しては、取得できる人の範囲が法律で定められています。
本来は取得できない立場の人が、なりすましや虚偽の理由で取得しようとすれば、不正取得として責任を問われかねないため、「人探しのためなら多少のことは許される」という考えは通用しないと心得ておきましょう。
調査方法が合法かどうかの判断に迷ったときは、自分だけで強行せず、自治体・警察・探偵などの専門家に相談することをおすすめします。
探偵業の届出を行った探偵であれば、探偵業法に基づいた合法的な範囲で調査を進められるため、法的なリスクを抑えながら人探しを進められます。
すぐに見つからないことも踏まえておく
人探しを自分でするうえでは、すぐに見つからないことがあることも踏まえておきましょう。例えばインターネットやSNSで情報を得たとしても、すべて真実とは限りません。虚偽の情報であれば発見までに時間がかかってしまいます。
また、相手は何かしらの理由で行方をくらませているのが一般的です。そのため、探していることがバレてしまうと、さらに距離を取られる可能性があります。その結果、発見までに時間がかかってしまうでしょう。
人を探すのにいくらかかる？自力と探偵依頼の費用
人探しにかかる費用は、自力で行う場合はほぼ無料から数千円程度、探偵に依頼する場合は調査の難易度に応じて10万円から100万円程度が相場です。
どこまで自分で行い、どこからプロに任せるかによって、費用は大きく変わります。
実際、当事務所の独自アンケートでも、人探しにかかった費用は0円（無料の方法のみ）と回答した方が64%で最多でした。
自力での人探しは公的書類の取得費や印刷費といった少額の実費で済むケースが大半です。
ただし、これらの書類は取得できる人の範囲が法律で限られているため、誰でも利用できるわけではない点には注意しましょう。
一方、自力で見つからない場合や急いで発見したい場合は、探偵への依頼を検討するのもおすすめです。
探偵に依頼する際の費用相場は、調査の難易度や期間によって10万円から100万円程度と幅がありますが、調査対象の手がかりが多く、短期間で発見できる見込みが高いほど費用は抑えられます。
なお、さくら幸子探偵事務所では、費用やお見積もりに関するご相談を無料で承っています。
「探偵に頼むといくらかかるのか不安」という方も、まずはお気軽にお問い合わせください。
自分で見つけられないときは探偵への依頼を検討する【メリット】
人探しを自分でしようとしてもなかなか見つけ出せないという場合は、探偵への依頼を検討してみましょう。探偵であれば、自分では探し出せなかったような相手であっても見つけ出すことができます。
当事務所の独自アンケートでも、探偵・専門業者に依頼した方の多くが「最も効果があった方法」として挙げており、依頼した方のほとんどが効果を実感していました。
また、自力で半年以上探しても見つからなかった方からは、「もっと早く探偵に相談すればよかった」という声も寄せられています。
探偵に人探しを依頼する主なメリットは、次のとおりです。
- 発見までの時間を短縮できる
- トラブルに巻き込まれるリスクを抑えられる
- 合法的な範囲で調査を進められる
- 発見後のフォローまで相談できる
特に、探している相手が失踪した原因が何らかのトラブルであった場合、自分で探し出そうとするのは危険を伴います。
こうした際も、探偵に依頼することでトラブルに巻き込まれるリスクを抑えながら捜索を進められます。
自力での捜索に限界を感じたときや、安全に・確実性を高めて探したいときは、人探しのプロである探偵への依頼を前向きに検討してみてください。
人探しを探偵に依頼する際のポイント
探偵に人探しを依頼する際のポイントは次のとおりです。
人探しが得意かを確認する
探偵に人探しを依頼する際は得意とする分野を確認しましょう。探偵には人探しだけでなく、浮気調査、素行調査などさまざまな依頼が寄せられます。なかには浮気調査に特化している探偵もいるでしょう。浮気調査と人探しでは求められる対応が異なるため、人探しが得意な探偵か事前に確認することが大切です。
人探しが得意な探偵であるかどうかはホームページの確認が有効です。ホームページに人探しを大々的にうたっている、過去の人探しの実績が多いなどをチェックしてみましょう。
人探しに必要な情報を多く共有する
人探しは探偵であっても時間がかかる可能性があります。探偵が人探しにかける時間を削減するためには、可能な限り多くの情報を共有しましょう。例えば名前だけを伝えるケースと、名前や職場、趣味などを伝えるケースでは、後者の方が人探しにかかる時間を短縮できるでしょう。
調査対象者の情報を多く共有することで得られるメリットは、調査時間の削減だけではありません。人探しにかかる費用の削減も期待できます。
一般的に探偵の人探しにかかる費用は調査時間に比例します。そのため、調査時間が長くなれば費用もかさんでしまいます。一方、多くの情報を共有することで調査時間を短くできるため、費用も抑えられるでしょう。
探偵業の標識を掲示している
探偵に人探しを依頼する場合、探偵業の標識をホームページや事務所内に掲示しているかを確認しましょう。探偵として活動するためには探偵業の届出を管轄する公安委員会に提出し、その旨を標識として掲示する必要があります。
標識を掲示していない探偵に依頼してしまうと次のようなデメリットにつながりかねません。
- 違法な調査をされる
- 相場を超えた費用を請求される
- 個人情報を漏洩される
※参照：警視庁「ストーカー規制法」、警察庁「ストーカー規制法が改正されました！」
これらのリスクを避けるためにも、依頼前には標識の掲示を確認することが欠かせません。
あわせて、費用面では複数の探偵事務所に見積もりを依頼し、相場を把握しておくと安心です。
正規の届出を行い、情報管理を徹底している探偵を選ぶことが、安全に人探しを進める前提になります。
人探しの方法に関するよくある質問
ここでは、人探しの方法について多く寄せられる疑問にお答えします。人探しを始める際は、細かな疑問点をあらかじめ解消しておくことで、スムーズに捜索を進められます。
この記事に寄せられることの多い質問は、次の3つです。
それぞれの質問について、ポイントを押さえて簡潔に解説します。気になる項目から確認してみてください。
名前だけで人を探す方法はある？
名前だけでも人探しは可能です。
手がかりが名前しかない場合でも、いくつかの方法を組み合わせることで相手にたどり着ける可能性があります。
なかでも最も有効なのが、Facebookでの氏名検索です。
Facebookは実名登録が原則のため、相手が利用していれば名前を検索するだけでアカウントを見つけられる可能性があります。
検索の際は、漢字・ひらがな・ローマ字など複数のパターンを試すことがポイントです。
例えば「山田 太郎」さんを探す場合、「やまだ たろう」「Yamada Taro」「Taro Yamada」など、考えられる表記をひととおり入力してみましょう。
連絡がつかない人を探す方法はある？
連絡がつかない人は、共通の友人・知人への確認、相手の家族への連絡、SNSでの状況確認などで探せます。
まずは身近なつながりを辿ることが、発見への近道です。
具体的には、相手と共通の友人・知人がいれば、連絡先や近況を知らないか聞いてみましょう。
自分とは連絡が途絶えていても、別のつながりで相手と接点を持っている人がいるかもしれません。
ただし、急に音信不通になった場合や、不審な点があり事件・事故に巻き込まれた可能性が疑われる場合は、自力での捜索を優先せず、速やかに最寄りの警察へ相談することをおすすめします。
人探し専用サイトはある？
人探し専用のサイトや掲示板は複数あり、その多くは無料で利用できます。
ただし、探している相手によって適したサイトが異なるため、目的に応じて使い分けることが大切です。
- 失踪者・行方不明者向けのサイト：行方が分からなくなった家族や知人の情報を募ることができる
- 旧友・恩人など昔の知人向けのサイト：同窓会の支援サービスなどを通じて疎遠になった相手とつながりを取り戻せる場合がある
なお、全国の警察のサイトでも行方不明者の情報を確認できますが、こちらは情報を書き込むことはできません。
掲示板を使った人探しの具体的な方法や、利用できるサイトについては、 以下の記事もあわせてご覧ください。
人探しをするなら自力だけでなく探偵の力も借りよう
行方が分からなくなってしまった人は自力で捜索可能です。人探しを自分で行なうのであれば、ネットを活用する、SNSを活用する、専用の掲示板を活用する、聞き込みをするなどの方法を選択しましょう。
しかし、行方が分からない人を自力で探そうとすると、見つけ出すまで時間がかかる、トラブルに巻き込まれるなどのリスクもあります。そのため、プロである探偵に依頼しましょう。
探偵であればトラブルに巻き込まれるリスクや調査にかかる時間を削減可能です。依頼する際は可能な限り多くの情報を提供し、人探しが得意な適切な探偵を選びましょう。
「自分で探すのは難しそう」「一刻も早く見つけたい」とお考えの方は、創業38年・相談実績25万件のさくら幸子探偵事務所までお気軽にご相談ください。
ご相談・お見積もりは無料で、人探しの専門スタッフがあなたの状況に合わせた最適な調査プランをご提案します。
